「Coincheck（コインチェック）」アプリで取引できる暗号資産（仮想通貨）まとめ

「Coincheck（コインチェック）」アプリでの取扱いは、現時点で15種類

「Coincheck（コインチェック）」アプリが気になったのは、昨年の12月頃だった気がします。

というのも、何やら『ビットコイン』と呼ばれる暗号資産（仮想通貨）がすごい高騰しているというニュースを見て、「１つの投資先として考えてもいいかもしれない」と思ったのがきっかけです。

とはいえ、そもそも暗号資産そのものの意味や価値がよくわかっていなかったし、ちょっと調べたら利益が出ても税金でガッポリ持っていかれるという情報を見てしまい、いまひとつ踏み出すきっかけとして弱かったのが正直なところです。

まあ、当時底値を打っていた『XRP（リップル）』なら投資してもリスクが少なさそうと感じたこともあり、微々たる少額投資をしてみて、たまたま短期間で少し増えて利確して、それで一旦は暗号資産については手を引いていました。

しかし、この年末年始から現在にかけて、急騰が止まらないということを目にしていると、どうしても気にしないわけにはいかなくなるというのが人間の性というものです。

とりあえず、初心者にオススメという「Coincheck（コインチェック）」アプリで、いつでも投資できる準備を１月の間にしておきました。

そこで、今回は私の勉強がてら、「Coincheck（コインチェック）」アプリで取り扱っている暗号資産（2021年2月21日現在、15種類）について、１つずつ解説します。

細かい技術的な内容を調べていくと、専門的すぎて難解なので、このブログのポリシーでもあるとおり、「わかりやすい」ことを重視して解説します。

BTC（ビットコイン）

2009年に初めて運用が開始された元祖・暗号資産で、最も有名かつ時価総額も最大となっています。

この記事を書いている１日前の2021年2月20日のニュースで、時価総額が１兆ドル（現在の為替レートで換算すると約106兆円）を突破したことが報じられました。

アメリカの大手電気自動車メーカのテスラ社が15億ドル（約1,600億円）分もの『BTC（ビットコイン）』を購入したことが大きなニュースになったのも記憶に新しいですね。

なお、発行されるBTCの上限は決まっていて、2,100万枚となっています。

無限に発行されたら価値がなくなるのは現物として存在する国際通貨のことを思えば納得ですね。

さて、このBTCは一体どういうものなのかというと、コンピュータとコンピュータとの間で電子署名を通して直接取引される電子データとしての通貨であり、取引したユーザー同士でその取引情報が管理され、運用されるものになります。

どこかの団体やサーバが一極集中でBTCを管理しているというわけではなく、取引された個々のコンピュータに記録された取引情報で管理されるので、分散化された管理がなされていると言えます。

これは暗号資産全般に共通することですが、資産とは言っても所詮は電子データの履歴（いわゆるログ）で管理されているというのが、個人的にはちょっと怖さを感じます。

取引したコンピュータがコンピュータウイルスに感染したり、天才ハッカーが改ざんしたりしたら、資産が消滅する危険性もあるような気がします（まあ、そこは対策がちゃんと取られているから運用されているのだと信じたいですね）。

「こういう新しい概念を生み出したのはきっと欧米人なんだろうな」と思っていましたが、調べてみたところ、「サトシ・ナカモト」という日本人らしき人が執筆した論文から生まれたものなんだそうです。

なんでこんなフワっとした書き方をしたのかというと、この「サトシ・ナカモト」の正体は不明なんだとか。

世界的にこんなにすごい影響力をもったものを生み出したんだから、出てきてもおかしくないと思うんですけど、もし本当に日本人なら、出しゃばるのを嫌う傾向にあるから秘密のままなのかもしれないですね。

ETH（イーサリアム）

ヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）氏により考案され、2014年に運用開始された暗号資産です。

ちなみにこの人、驚くべきことに、当時はカナダで大学生でした。

半ば信じがたいですが、学生ですよ？！やっぱり天才っているもんですね。

ちなみに、『BTC（ビットコイン）』を除いた暗号資産は、総称「アルトコイン」と呼ばれています。

その中でも、この『ETH（イーサリアム）』は、『XRP（リップル）』と並んでアルトコインの有名どころの２トップになっています（時価総額が大きいため）。

このETHの特徴は、設定した条件に合致したら自動的に取引を実行するプログラムが仕込まれていることにあります。

一見すると「そんなの当たり前じゃないの？」と思いそうですが、それはあなたが良識を持った人だからこそでしょう。

ちょっと考えてほしいのですが、ズルイ人間だったら、相手から取引の品を受け取ったら自分から渡すはずだったものを渡さずにトンズラすることもできますよね？

「おい、裏切ったな！取引の約束だったろ！」という、正直者が馬鹿を見るシーンを防止する措置が取られているのがETHと言ってもいいでしょう（笑）

こういった仕組みは、「スマートコントラクト」と呼ばれていて、直訳すると「賢い契約」であり、取引を確実にするという面で優れています。

この仕組みは、暗号資産の取引に留まらず、商品の売買や不動産取引などにも応用が可能な考え方であり、様々な分野への展開が期待されています。

ちなみに、プログラムが仕込まれているという点で、今も改良アップデートがされ続けているそうです。

ETC（イーサリアム・クラシック）

『ETH（イーサリアム）』から分かれて2016年に誕生したものが『ETC（イーサリアム・クラシック）』です。

正式名称を見ると、ETCのほうが歴史が古そうに感じましたが、ETCのほうが新しいんですね。

ETHから派生したので、「スマートコントラクト」など、ETCの基本仕様はETHと大きな差はありません。

ただ、そもそも何故派生する必要があったのかというと、ETHがハッキング被害を受けたことがきっかけです。

まさに、ETHは肝となっていたプログラムの隙を突かれてしまったということに他なりません。

このことに危機を感じたプログラム開発者は、ETHは様々な分野への拡張を積極的に狙っているのに対して、耐ハッキング性を高めるために拡張性を制限するなどの方向で開発を進める新しい暗号資産としてETCを確立させたのです。

したがって、ETCとETHは名前こそ似ているものの、方向性としては真逆なのが面白いところです。

LSK（リスク）

2016年に運用開始された『LSK（リスク）』は、「スマートコントラクト」を採用しているという点で、『ETH（イーサリアム）』と似ています。

ETHと異なるのは、開発のための主要なプログラミング言語として、「ジャバスクリプト（JavaScript）」が採用されていることにあります。

「ジャバ（Java）」はコンピュータの知識が多少ある人ならどこかで耳にしたことがあると思いますが、汎用性が高いという特徴があります。

また、他にも、取引データの処理を並行して行なう機能を備えていて、システムやネットワークの拡張性・柔軟性の問題の解決を図っているという特徴があります。

「リスク」という名前だけ聞くと、なんだか危なそうに思いますが、「危険」という意味との関連性は全くありません。

FCT（ファクトム）

2015年に誕生した『FCT（ファクトム）』は、実は暗号資産そのものを指しているものではなくシステムのことを指します。

これは、アメリカのファクトム社が開発した、あらゆる電子データ（文書などの書類）を記録・保管できる、分散管理型プラットフォーム（要するに、情報を個々のコンピュータに分散させて管理させるシステムのこと）を指しています。

日本では知名度はまだ低いのですが、海外の投資家からは注目が集まっています。

例えば、住民票、戸籍謄本、印鑑証明など、役所に行かないと取得できなかった機密性の高い書類も、このFCTを使って管理すれば、役所のような第三者機関を経ないでも、証明することが可能になります。

FCTの最大の強みは、取引履歴が改ざんできない点であり、この特徴をうまく活かして、書類や記録を安全かつ確実に管理できることを目指しています。

XRP（リップル）

2013年に運用開始された『XRP（リップル）』は、アメリカのリップル社が開発した暗号資産で、金融機関が国際送金で抱える課題を解決するために生み出されたものです。

従来の国際送金コストを60%削減できると言われていて、SBIホールディングスなどの日本の金融機関、海外の金融機関、国際送金業者が導入に向けた実証実験を行なっています。

ちなみに、『XRP（リップル）』は、『ETH（イーサリアム）』と並んでアルトコインの有名どころの２トップになっています（時価総額が大きいため）。

XRPは、これまで紹介してきた暗号資産と大きく異なる２つの特徴があります。

１つ目は、リップル社という明確な管理主体が存在すること。

２つ目は、取引データの処理が、リップル社や第三者機関の管理するサーバで行なわれること。

この１つ目の特徴があることがきっかけで、アメリカの証券取引委員会（SEC）から2020年12月に提訴されてXRPの価格が急落したことは記憶に新しく、現在はかなり回復してきたものの、まだ訴訟は続いています（詳細はこちら）。

リップル社は「あくまでもXRPは通貨なんだ」と主張する一方で、SECは「XRPは有価証券とみなせるので、これまで届出をしていなかったのはおかしい」と主張して、対立しています。

「運用開始して７年も経ってからそんなこと言われても…」と思いたくなりますが、規模が大きくなりすぎたので潰したくなったのかもしれませんね。

裁判は、原告も被告もかなり人的・金的リソースが割かれるので、何もハッピーなことはありません。

今後もこの裁判の動向に注視していく必要がありますね。

XEM（ネム）

『XEM（ネム）』は、2015年に運用開始された暗号資産で、日本の金融機関や民間企業が試験的に使用している暗号資産です。

※正確に言うと、この仕組みを使ったシステムのことを『NEM（ネム）』、暗号資産のことを『XEM（ゼム）』と呼んでいるようですが、ここでは便宜上、『XEM（ネム）』と記載します。

XEMは、『LSK（リスク）』と同様に、開発のための主要なプログラミング言語として、「ジャバスクリプト（JavaScript）」が採用され、汎用性が高い特徴があります。

特に「処理の速さ」に定評があり、『BTC（ビットコイン）』と比べると、BTCだと10～40分の送金時間がかかるところ、XEMだと約１分で済みます。

また、送金手数料においても、BTCだと約2,000円かかるところ、XEMだと約10円で済みます。

このXEMですが、大型アップデートが近々に控えていて、名称が『XYM』に変わるそうです（詳細はこちら）。

LTC（ライトコイン）

2011年に発案された暗号資産で、『BTC（ビットコイン）』のソースコードをもとに作られたものです。

『LTC（ライトコイン）』が開発された目的は、BTCの取引の処理速度の問題などを解決することにあり、取引データサイズを小さくすることでBTCの約４倍の処理速度を実現するに至っています。

この事実から、LTCはBTCが改善されたものですから、状況によっては、BTCはいつか淘汰される可能性もあるのではないかと思います（要するに、BTCは暴落してもおかしくない）。

BCH（ビットコイン・キャッシュ）

『BTC（ビットコイン）』から分かれて2017年に誕生したものが『BCH（ビットコイン・キャッシュ）』で、基本的な仕様はBTCとほぼ同じです。

BCHは、BTCに比べて、一度に多くの取引を処理でき、『ETH（イーサリアム）』などで実装されている「スマートコントラクト」機能を備えています。

この事実から、BCHはBTCが改善されたものですから、状況によっては、BTCはいつか淘汰される可能性もあるのではないかと思います（要するに、BTCは暴落してもおかしくない）。

MONA（モナコイン）

『MONA（モナコイン）』は、2014年に運用開始された暗号資産で、日本の巨大掲示板サイト２ちゃんねるのソフトウェア板で、Mr.Watanabeによって開発された、日本初の暗号資産です。

まあ、『BTC（ビットコイン）』の生みの親である「サトシ・ナカモト」が正体を現した場合は、日本初とは言えなくなってしまいますけどね。

名前の由来は、２チャンネルから生まれたということもあり、アスキーアートとして描かれたキャラクターの「モナー」から来ているそうです。

MONAは、『LTC（ライトコイン）』をベースとしていて、コミュニティ内での「投げ銭」に利用されることが特徴的で、コミュニティ主体の発展を続けています。

XLM（ステラ・ルーメン）

『XLM（ステラ・ルーメン）』は、2014年に運用開始された暗号資産で、個人向けの決済や送金システムの効率化を目指して作られたものです。

リップル社が『XRP（リップル）』の管理者であるのと同様に、このXLMは「Stellar Development Foundation（SDF）」と呼ばれる非営利団体によって開発・運営が行なわれています。

XRPが導入しているアルゴリズムがベースになっているため、XRPに似た暗号資産という位置づけになります。

前述したとおり、XRPを管理しているリップル社は「XRPは通貨ではなく有価証券とみなせる」と主張されて提訴されてしまいましたが、XLMを管理しているSDFは非営利団体なので、提訴される可能性は低いと考えられます。

XLMは、数ある暗号資産の中でも、決済速度が群を抜いて速いという特徴があり、『BTC（ビットコイン）』と比べると、BTCの決済速度は約10分であるところ、XLMでは約２～５秒と極めて短時間になります。

また、手数料が安いことも魅力となっており、世界的に有名なIBM社による国際送金プロジェクト「IBM World Wire」に採用されているという点でも、今後の飛躍が期待されます（詳細はこちら）。

QTUM（クアンタム）

『QTUM（クアンタム）』は、2016年に運用開始された暗号資産です。

QTUMは、『BTC（ビットコイン）』と『ETH（イーサリアム）』の双方の長所を盛り込んでいると同時に、BTCとETHが抱える課題も解決しています。

すなわち、システムの高い安定性と、「スマートコントラクト」を兼ね備えた特徴があります。

世界的に有名なGoogle社やAmazon社からも注目されており、両社とはパートナーシップを締結しているので、今後の飛躍が期待されます（詳細はこちら）。

BAT（ベーシック・アテンション・トークン）

『BAT（ベーシック・アテンション・トークン）』は、2017年に運用開始された暗号資産です。

BATは、Webブラウザ『brave』上で利用される独自の暗号資産なのですが、正直言って『brave』というブラウザに馴染みがある人は少ないのではないでしょうか？

私もこの記事を書くために調べていて初めて聞いたブラウザの名前でしたし、まだ世間的には広く知られていないのが現状だと思います。

ちなみに、『brave』のいいところは、Web広告がデフォルトでブロックされるということです。

Web広告に邪魔されず、快適なブラウザ環境を求める人には打ってつけのブラウザと言えるでしょう。

この『brave』が流行るか否かで、BATの価値は大きく左右されることになるかと思います。

IOST（アイ・オー・エス・ティー）

『IOST（アイ・オー・エス・ティー）』は、2019年に運用開始された暗号資産です。

これまで紹介してきた暗号資産と違って、なんかこれだけ呼び名がわけわからないと思いませんか？

本来、IOSTの正式名称は「Internet of Services Token（インターネット・オブ・サービス・トークン）」ということで、長すぎるから頭文字を並べて読むようにしたんでしょうね。

IOSTは、クレジットカードと同等の処理能力を目指した暗号資産で、独自のアルゴリズムも導入しています。

『ETH（イーサリアム）』などで実装されている「スマートコントラクト」機能を備えていて、主要なプログラミング言語として「ジャバスクリプト（JavaScript）」を採用しており、汎用性が高いという特徴もあります。

まだまだ運用開始されてから日が浅いので、今後の期待値としては未知数なところがありますが、注目しておきたいと思います。

ENJ（エンジン・コイン）

『ENJ（エンジン・コイン）』は、2018年に運用開始された暗号資産です。

ゲーム開発者・ゲームユーザを対象にした暗号資産になっていて、ゲーム特化型という特殊性のある暗号資産になっています。

「Enjin Platform」にアップされた既存ゲーム、新たに開発されたゲームでのアイテム取引に使用可能であり、2020年時点で、「Enjin Platform」を利用しているユーザは全世界で2,000万人以上存在しています。

ゲーム好きな人は、将来に期待して投資しても面白い暗号資産かもしれません。

最後に

暗号資産は、ここに挙げたもの以外にもこれからどんどん出てくる可能性がありますが、それだけ暴騰・暴落の可能性も高いです。

有名どころの暗号資産でさえ、ボラティリティ（＝価格の変動率）がとても大きいので、投資というよりは、ややギャンブルに近い感覚があります。

過去に、芸能人が暗号資産で大損したとか聞いたような記憶がありますが、保有資産の大部分を投入しちゃうというのは絶対にやめたほうがいいと思います。

まあ、投資はあくまでも自己責任なので、この記事を参考に検討してもらえたら幸いです。

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